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「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（総務省）

令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書が、総務省情報通信政策研究所から発表されました。この調査は、インターネットやソーシャルメディア、テレビ、ラジオなど、様々な情報通信メディアの利用状況を継続的に把握し、メディア間の関係や利用実態の変化を明らかにすることを目的としています。調査は平成24年から毎年実施され、今回で12回目となります。

調査は、東京大学の橋元良明名誉教授や東京経済大学の北村智教授らとの共同研究の形式で実施されました。対象者は、13歳から69歳までの男女1,500人で、性別や年齢を10歳刻みで抽出し、全国125地点でランダムロケーションクォータサンプリングにより選定されました。調査期間は令和5年12月2日から12月8日までで、訪問留置調査という方法が取られました。

調査方法は、日記式調査とアンケート調査を併行して行い、日記式調査では、平日2日と休日1日の計3日間にわたり、テレビや新聞、インターネットなどの利用時間や並行利用の実態を15分刻みで記録しました。アンケート調査では、PCやスマートフォン、フィーチャーフォンなどの保有・利用状況や、主なウェブサイトやアプリの利用状況、従来型メディアとインターネットメディアの信頼度などについて調査しました。

調査結果では、全年代において平日も休日もリアルタイムのテレビ視聴時間とインターネット利用時間が長いことが示されました。特に休日のインターネット利用時間は200分を超え、初めてこれを記録しました。また、10代と20代では、動画投稿・共有サービスの利用時間が最も長く、平日・休日ともに100分を超えることが分かりました。

この調査報告書は、メディア利用の実態を詳細に分析し、各メディアの重要度や信頼度を明らかにすることを目的としており、情報通信メディアの利用状況やその変化を把握するための重要なデータとなります。関心のある方は、ぜひこの報告書を参照してください。

⇒ 詳しくは総務省のWEBサイトへ