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学校保健統計調査－令和5年度（確定値）の結果の概要 （参考）肥満・痩身傾向児の算出方法について（文科省）

令和6年度学校保健統計調査によると、肥満傾向児および痩身傾向児の算出方法が改訂され、現代の子どもの健康状態をより精密に把握できる仕組みが整備されています。肥満や痩身の傾向を把握することは、児童や生徒の成長に伴う健康リスクを早期に発見し、適切な対応を行うために欠かせないものです。平成17年度以前は、性別や年齢別に身長ごとの平均体重を基準とし、その平均体重の120％以上を肥満傾向児、80％以下を痩身傾向児としていました。しかし、平成18年度以降、この基準が見直され、より科学的なアプローチが導入されました。

新たな方法では、性別、年齢、身長に基づいて標準体重が算出され、これをもとに肥満度（過体重度）を求めます。この計算式では、実測体重から標準体重を引いた値を標準体重で割り、それを百分率で示します。肥満度が20％以上の場合を肥満傾向児、逆に-20％以下を痩身傾向児と判定します。この算出方法は、より正確な健康状態の指標として機能し、個々の児童生徒に適した健康管理が可能となることを目指しています。

令和5年度の調査では、平均身長や標準体重が具体的に示されており、成長期における子どもの発育状況を俯瞰するデータが整備されています。例えば、5歳児男子の平均身長は111.0cm、標準体重は19.1kgであり、同年齢の女子は平均身長が110.2cm、標準体重が18.8kgとなっています。年齢が進むにつれて身長と体重の増加は顕著であり、17歳男子では平均身長が170.7cm、標準体重が61.1kgとなり、女子の場合は158.0cmと52.1kgです。これらのデータは、学校教育現場での健康管理や政策立案において重要な参考資料となります。

また、この調査で用いられる標準体重の算出には、性別や年齢ごとに設定された係数が用いられます。例えば、5歳男子の係数は身長に対して「a」が0.386、「b」が23.699であり、これに実測身長を当てはめて標準体重が算出されます。女子の場合は「a」が0.377、「b」が22.750です。このような詳細な計算式が整備されていることで、調査対象者の個々のデータに基づいて正確な健康評価が可能となっています。

この調査結果は、学校だけでなく保護者や地域社会、さらには政策決定者にとっても非常に価値のある情報源です。例えば、肥満傾向児が多い地域では、学校給食の見直しや運動プログラムの強化が必要とされる可能性があります。一方で、痩身傾向児が増加している場合には、栄養指導や心理的サポートが求められることも考えられます。このようなデータを基に、地域ごとの特徴や課題に応じた健康政策を策定することが可能です。

さらに、これらのデータは将来的な労働人口の健康状態を予測する上でも重要です。健康的な成長を遂げた子どもたちは、将来の社会における労働力としての持続的な活躍が期待されます。そのため、現時点での介入や支援が、社会全体の健康水準を引き上げることに繋がるのです。

令和6年度の調査では、過去のデータと比較することで長期的なトレンドを把握することも可能となります。肥満や痩身の傾向は、単なる健康の指標だけではなく、生活習慣や社会経済的背景、地域文化の反映でもあります。そのため、調査結果の分析には、統計データだけでなく、教育や社会学的視点を組み合わせることが求められます。

このような包括的な視点を持つことで、学校保健が果たす役割を再認識し、地域社会全体で子どもたちの健康を支える環境を整備することができます。具体的には、保健教育の充実や地域資源を活用した健康づくり活動、保護者や地域住民を巻き込んだ取り組みなどが挙げられます。こうした取り組みは、地域の健康格差を縮小し、全ての子どもたちが健康で充実した生活を送るための基盤となります。

⇒ 詳しくは文部科学省のWEBサイトへ