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船舶へのモーダルシフト推進にご活用ください！ ～中・長距離フェリー、RORO船及び内航コンテナ船に係る積載率動向について～（国交省）

日本の物流の効率化と環境負荷の軽減を目指して、トラック輸送から鉄道や船舶への転換、いわゆるモーダルシフトが注目されています。国土交通省はこの動きを後押しするため、国内の中・長距離フェリー、RORO船、内航コンテナ船の積載率を調査し、その結果を公表しました。これにより、荷主や物流事業者がこれらの輸送手段を効果的に利用できるよう支援しています。

具体的には、フェリーやRORO船、内航コンテナ船が持つ輸送力を最大限に活用するため、現在の積載率の状況を把握することが重要です。例えば、2024年7月から9月の調査によると、一部の航路では積載率が低い区間があり、余剰の輸送力を効率的に活用する余地があります。北東北から北海道へ向かうフェリーでは、上りの積載率が40～45%、下りはわずか20～25%と低い値を示しています。一方で、北関東や東東北から北海道へ向かう航路は75～80%、下りも80～85%と比較的高い数値が記録されています。このような情報は、物流業界が輸送効率を高めるための判断材料となります。

また、RORO船の調査結果によると、阪神から南中国に向かう航路の下りでは積載率が60～65%と余裕があり、これを利用することでトラック輸送の負担軽減が期待できます。一方で、北九州から北四国への航路では積載率が85～90%と非常に高く、このような航路は混雑しやすいことが示唆されています。

内航コンテナ船についても同様に調査が行われ、阪神から北海道への航路では上り65～70%、下りも65～70%と均衡が取れている一方で、北中国から北九州への航路では下りが75～80%と高い利用率を示しました。これらのデータは季節や曜日、さらには船の定期整備の時期によっても変動しますが、概ねの傾向を知る上で役立つ情報です。

このような調査結果を基に、物流事業者や荷主企業は新たな輸送手段の選択肢を検討できます。例えば、混雑しているトラック輸送に代わり、輸送力に余裕がある船舶を利用することで、輸送コストの削減や二酸化炭素排出量の削減といったメリットが得られます。また、フェリーやRORO船、内航コンテナ船を組み合わせることで、効率的な輸送ネットワークを構築することも可能です。

この取り組みを通じて、トラック運転手不足といった物流業界の課題解決にも寄与することが期待されています。

⇒ 詳しくは国土交通省のWEBサイトへ