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入社1 年半時点の就業意識の実態調査をリリース（公益社団法人 全国求人情報協会）

公益社団法人全国求人情報協会の「新卒等若年雇用部会」は、大学や大学院を卒業し民間企業に就職した新卒者を対象に、入社直後と入社後1年半の就業意識に関する実態調査を実施しました。この調査により、新卒社員の勤続意向と転職意向の変化が明らかになり、その結果を基にして今後の採用戦略や人材育成の改善が期待されています。

調査結果によると、新卒社員の約7割が入社直後は勤続意向を持っていましたが、1年半後にはこれが約5割に低下し、逆に転職意向を持つ者が増えて半数以上に上りました。このような意識の変化は、入社後の実際の職場環境や仕事内容、人間関係などが期待と異なっていたためと考えられます。

特に、入社前に自社での勤務を具体的にイメージできた社員は、勤続意向が高い傾向にあり、そのためにはインターンシップの実施などが効果的だと示唆されています。また、勤務地や仕事内容、成長機会などの期待と実際のギャップが小さいほど、社員の勤続意向は維持しやすいことも分かりました。

この調査からは、企業が新卒採用においてどのような点に注意し、どう改善すべきかが見えてきます。具体的には、入社前に職場の雰囲気を知る機会を増やす、実際の仕事内容を明確に伝える、社員の成長支援を充実させるなどが挙げられます。これにより、新卒社員の入社後のギャップを減らし、長期的なキャリア形成をサポートすることが重要です。

公益社団法人全国求人情報協会では、この調査結果を踏まえた具体的な提案や支援策を今後も発信していく予定です。企業にとっては、これらの知見を活用してより効果的な人材育成と離職防止の取り組みを進めることが求められます。

⇒ 詳しくは公益社団法人 全国求人情報協会のWEBサイトへ