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青森・長野・和歌山の3県で開催、外国人向け「食体験イベント」10月下旬から始動

2025年11月11日

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青森・長野・和歌山の3県で開催、外国人向け「食体験イベント」10月下旬から始動

青森、長野、和歌山の3県で訪日外国人旅行者向け「食」体験イベント ―「コト（体験）」と食を絡めたプロモーション活動を実施―（JETRO）

この記事の概要

日本食品海外プロモーションセンター（JFOODO）は、2025年10月下旬から2026年2月中旬にかけて、青森県・長野県・和歌山県の3県で訪日外国人旅行者向け「食」体験イベント「Taste of Japan: A Culinary Journey」を開催する。本イベントは、地域ならではの「コト（体験）」と「食」を組み合わせ、日本産農林水産物・食品の輸出拡大と観光誘致を目指すものである。特に長野では「食×アニメ」の融合による新たなプロモーションも実施される予定だ。

日本食品海外プロモーションセンター（JFOODO）は、政府が推進する「農林水産物・食品の輸出拡大実行戦略」（2025年5月改訂）に基づき、地域の食文化と観光資源を組み合わせた新たなプロモーション事業を始動する。その一環として、2025年10月下旬から2026年2月中旬にかけて、青森県・長野県・和歌山県の3地域において、訪日外国人旅行者向けの体験型イベント「Taste of Japan: A Culinary Journey」を開催する。このイベントは、インバウンド需要の拡大と日本食の国際的な価値向上を目的としたもので、各地域の特産物をテーマに、食体験や観光を組み合わせた総合的な魅力発信を行う。

まず青森県では、2025年11月から2026年1月にかけて弘前市と青森市で複数のイベントを開催する。弘前では、11月1日から3日まで「弘前城菊と紅葉まつり」と連携し、りんごをテーマとした体験型イベントを実施する。訪日旅行者は、りんごの飾り切り体験や古木を使った木工制作、蜜蝋を使ったキャンドル作りなどを通じ、青森の「りんご文化」を五感で楽しむことができる。また、りんごジュース、シードル、アップルブランデー、日本酒、黒にんにくなど、青森県が誇る多様な特産品が紹介・試飲される。2026年1月には青森市の「ねぶたの家ワラッセ」で関連イベントが開かれ、観光客が冬季でも青森の味覚を体験できるよう工夫されている。

次に長野県では、発酵文化とアニメ文化を融合させた独自のイベントが展開される。白馬エリアでは2026年1月下旬から2月上旬にかけて、人気アニメとのコラボレーションを取り入れた「食×アニメ」体験イベントが予定されている。会場は白馬岩岳スノーフィールド周辺の特設会場で、アニメキャラクターをモチーフにしたフード提供や、発酵食品をテーマにした試食体験が行われる。また、長野市内でも1月中旬から2月中旬にかけて発酵食品の魅力を紹介するイベントを実施予定で、味噌、醤油、日本酒、ワイン、チーズ、納豆などの試食・販売を通じて、外国人旅行者に「日本の発酵文化」を発信する。長野県は伝統的な食文化と観光資源が融合する地域であり、特に欧米からの旅行者を中心に関心が高まっている。

和歌山県では、みかん、梅、柿などの果物を中心としたイベントが展開される。黒潮市場（和歌山市）では2025年11月7日から13日まで、みかんを使ったフルーツサンド調理体験やフルーツパフェの喫食体験が実施される。続いて南紀白浜のとれとれ市場では、11月28日から12月4日まで、柿を使ったデザート作りや梅酒の試飲体験が行われる。さらに高野山では10月28日から11月10日まで、宿坊「大楽TAIRA Koyasan」を舞台にした和スイーツ体験が企画されている。いずれのイベントも、訪日外国人が日本の「フルーツ文化」や「地域食材の多様性」に触れられる内容となっており、英語を中心とした案内で海外からの観光客にも分かりやすく構成されている。

JFOODOは今回の取組を通じて、地域の食文化の魅力を単に味覚として伝えるのではなく、体験や人との交流を通じて「日本の暮らし方や価値観」を感じてもらうことを重視している。特に、農林水産省が定める輸出重点品目であるりんご、みかん、梅、日本酒、発酵食品などの輸出促進と、観光による地域経済の好循環を両立させることが狙いだ。また、SNSやデジタルコンテンツを活用した情報発信にも力を入れ、訪日外国人旅行者が自国に帰国後も日本の食文化を発信するよう促すことで、継続的なブランド構築を目指している。

JFOODOは本プロジェクトの成果を分析し、2026年度以降、他の地方都市や農村地域にも展開していく方針を示している。特に、アジア市場で高い人気を誇る「体験型ツーリズム」を通じて、地域の魅力を国際的に発信する取り組みを広げる見通しである。今回の3県でのイベントは、単なる観光キャンペーンではなく、地域の農業、観光、文化を統合的に発信する新しい地方創生モデルの実践例としても注目されている。

この記事の要点