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令和７年賃金構造基本統計調査　結果の概況　学歴別にみた賃金（厚労省）

令和7年の賃金構造基本統計調査において、学歴別にみた賃金の実態が公表され、教育水準と収入の関係が具体的な数値として明らかになった。今回の結果では、学歴が上がるにつれて賃金水準も上昇する傾向が確認されており、労働市場における評価の違いが反映された形となっている。

男女計でみると、高校卒は297,200円、専門学校卒は313,700円、高専・短大卒は321,200円、大学卒は396,300円、大学院卒は517,400円となった。特に大学院修了者は500,000円を超える水準に達しており、他の学歴と比較して大きな差があることが示されている。

男女別に見ると、この傾向はさらに明確になる。男性では高校卒が321,700円に対し、大学卒は429,600円となり、100,000円以上の差が生じている。一方、女性では高校卒が245,000円、大学卒が327,400円となり、こちらも80,000円以上の開きが確認される。学歴による賃金差は男女ともに存在しているが、絶対額では男性の方が高い水準となっている。

年齢階級別に見ると、各学歴においても年齢とともに賃金が上昇する傾向は共通している。例えば大学卒では、20～24歳で263,900円、30～34歳で340,300円、40～44歳で425,300円と段階的に増加し、50代後半には529,100円に達している。大学院卒ではさらに高い水準で推移し、40～44歳で553,700円、50～54歳で648,300円、55～59歳では676,200円となっている。

高校卒においても同様に年齢とともに上昇し、20～24歳で225,200円、40～44歳で309,000円、50～54歳で335,100円となるが、その伸び幅は高学歴層と比較すると緩やかである。専門学校や高専・短大も中間的な水準で推移しており、学歴ごとの賃金カーブの違いが明確に現れている。

女性においても同様の傾向が見られるが、上昇幅は男性よりも小さい。大学卒の女性は20～24歳で260,400円、40～44歳で363,700円、50～54歳で386,300円となり、大学院卒では同年代で466,700円や574,700円に達している。一方で高校卒では20～24歳で214,600円、40代でも250,000円台前半から後半にとどまるなど、学歴による差が顕著に表れている。

平均年齢を見ると、高校卒は46.8歳、専門学校は43.7歳、高専・短大は44.6歳、大学は41.8歳、大学院は42.5歳となっており、勤続年数はそれぞれ14.2年、11.9年、13.2年、12.2年、12.2年となった。これらの違いも賃金水準に一定の影響を与えていると考えられる。

今回の調査結果は、学歴が賃金に与える影響を明確に示すとともに、年齢や性別による差異も重なり合って賃金構造が形成されている実態を浮き彫りにした。求職者や企業にとっては、こうした客観的なデータを踏まえたうえでキャリア形成や人材戦略を検討することが重要となる。

⇒ 詳しくは厚生労働省のWEBサイトへ

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