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雪崩(なだれ)は最大で時速200㎞ものスピードに！雪崩から身を守るためには？（政府広報オンライン）

この記事の概要

日本は世界でも有数の豪雪国であり、国土の半分以上が豪雪地帯に指定されています。その中で毎年のように発生しているのが雪崩災害です。雪崩は最大で時速200kmにも達し、発生に気付いてから避けることが極めて難しい自然災害です。本記事では、雪崩がどのような場所や条件で起きやすいのか、どのような前兆があるのか、そして私たち一人ひとりが命を守るために日頃から何を意識すべきかについて、事実に基づき分かりやすく解説します。

日本は先進国の中でも特に積雪量が多い国として知られており、雪と共に生きる環境が日常に存在しています。国土の50%以上が豪雪地帯に指定されており、冬になると各地で雪に関わる事故や災害が発生しています。その中でも、広範囲に被害を及ぼしやすいのが雪崩です。雪崩は山間部だけでなく、集落や道路、観光地でも発生しており、地域住民だけでなく観光客にとっても無視できない脅威となっています。

雪崩の危険がある箇所は全国で20000か所以上確認されており、特に日本海側を中心に多く分布しています。これらの場所では、1月から3月にかけて雪崩災害が集中して発生しており、毎年のように死者や行方不明者を伴う深刻な被害が報告されています。豪雪地帯で暮らす約2000万人の住民に加え、冬季にスキーやスノーボード、登山、温泉などを目的に訪れる人々も、雪崩に巻き込まれる可能性があります。

雪崩とは、斜面に積もった雪や氷が一気に崩れ落ちる現象を指します。雪崩は発生する地点、その後に雪が流れ落ちる通り道、そして流れ着いた雪が堆積する場所という構造を持っています。崩れ落ちた雪は塊となって大きな力を持ち、建物や人を押し流すほどの破壊力を持ちます。積もった雪の状態や気温の変化によって、その性質や危険度は大きく変わります。

雪崩には主に2つの種類があります。1つは表層雪崩と呼ばれるもので、古い雪の上に新しく降り積もった雪が滑り落ちる現象です。このタイプは気温が低い厳寒期に多く、時速100kmから200kmという新幹線並みの速度に達することもあります。もう1つは全層雪崩で、積雪全体が地面の上を滑るように崩れ落ちる現象です。こちらは春先の気温上昇時に起きやすく、速度は時速40kmから80km程度ですが、雪の量が多く被害が大きくなる傾向があります。

雪崩が発生しやすい場所には共通した特徴があります。一般的に傾斜が30度を超える斜面では雪崩の危険が高まり、特に35度から45度の斜面は注意が必要とされています。また、高い木が密集している斜面では雪が固定されやすい一方で、低木林や植生がまばらな場所、草や笹に覆われた斜面では雪崩が起こりやすくなります。見た目には穏やかに見える場所でも、条件次第では大きな危険をはらんでいます。

気象条件も雪崩の発生に大きく影響します。低気温が続く中で短期間に大量の降雪があった場合や、強風によって雪が吹きだまりを形成した場合は、表層雪崩の危険性が高まります。一方で、春先や雨の後、急激な気温上昇が起きた場合には、積もった雪が緩み全層雪崩が起こりやすくなります。過去に雪崩が発生した斜面も、再び同様の災害が起こる可能性が高いとされています。

雪崩にはいくつかの前兆があり、これらを知っておくことが命を守る行動につながります。尾根から雪が大きく張り出している状態や、斜面の雪が平らに積もり地形が分かりにくくなっている場合は注意が必要です。また、斜面にひび割れが見られたり、雪の表面にしわのような模様が現れたりする場合は、積雪が動き出している可能性があります。小さな雪の塊が転がり落ちてくる現象も、雪崩の前触れとして見逃せません。

雪崩から身を守るためには、日頃からの備えが欠かせません。住んでいる地域や訪れる場所のハザードマップを確認し、雪崩の危険がある場所を把握しておくことが重要です。また、なだれ注意報などの気象情報や、自治体から発信される防災情報にも常に目を向ける必要があります。もし雪崩の前兆と思われる現象を見つけた場合には、決して近づかず、速やかに関係機関へ連絡する行動が求められます。

万が一、雪崩が発生する現場に遭遇した場合には、冷静な判断が生死を分けます。雪崩に巻き込まれた人を見た場合は、その位置や流された方向をしっかり記憶することが重要です。雪崩が止まった後には目印を設置し、捜索活動に役立てることが求められます。自分自身が巻き込まれた場合には、流れの端へ逃げる意識を持ち、雪の中で呼吸できる空間を確保する行動が生存率を高めるとされています。

行政機関においても、雪崩災害を防ぐための対策が進められています。危険箇所では雪崩防止施設の整備が行われ、雪の動きを抑える構造物や、流れを弱める設備が設置されています。また、インターネットを通じた危険箇所の公表や、地域住民への啓発活動、講習会の開催など、ソフト面での取り組みも継続されています。これらの対策は、地域全体で雪崩災害に備えるための重要な基盤となっています。

毎年12月1日から7日までは雪崩防災週間として、雪崩への理解と備えを深める期間が設けられています。本格的な雪のシーズンを前に、この機会を活用して正しい知識を身につけることが、被害を未然に防ぐ第一歩となります。雪崩は自然現象である以上完全に防ぐことは難しいものの、知識と備えによってリスクを減らすことは可能です。

この記事の要点

• 日本の国土の50%以上が豪雪地帯に指定されている
• 雪崩の危険箇所は全国で20000か所以上存在している
• 雪崩は最大で時速200kmに達することがある
• 表層雪崩は厳寒期、全層雪崩は春先に多く発生する
• 傾斜30度以上の斜面は特に雪崩の危険が高い
• 前兆現象を知り早めに行動することが命を守る鍵となる
• 行政と個人の備えの両立が雪崩被害の軽減につながる

⇒ 詳しくは政府広報オンラインのWEBサイトへ

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