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令和７年賃金構造基本統計調査　結果の概況　性別にみた賃金（厚労省）

令和7年の賃金構造基本統計調査において、性別および年齢階級ごとの賃金の違いが詳細に示され、働き手のキャリアに伴う収入の変化が明らかとなった。今回の結果では、男女ともに年齢とともに賃金が上昇する傾向が確認されたものの、その上昇の仕方やピーク時期には明確な違いが見られる。

男性の賃金カーブは、20～24歳の245,700円を基準として年齢が上がるにつれて大きく伸び、30～34歳で330,400円、40～44歳で398,200円に達するなど、比較的急な上昇を示している。その後も増加は続き、55～59歳で445,600円となり、この年代が最も高い水準となった。20～24歳を100とした場合、55～59歳では181.4となり、若年層と比べて大幅な賃金差が生じている。

一方で女性の賃金は、20～24歳の239,600円を起点に上昇するものの、そのカーブは男性に比べて緩やかとなっている。30～34歳では283,200円、40～44歳で303,600円となり、その後は45～49歳および55～59歳で305,700円とほぼ同水準のピークを迎える。年齢階級間の賃金格差は127.6にとどまり、男性と比べると上昇幅が限定的であることが特徴といえる。

全年齢平均で見ると、男女計は340,600円で、年齢階級間格差は140.3となった。男性は平均373,400円で152.0、女性は285,900円で119.3となっており、年齢による賃金の伸び方にも男女差が存在していることが数値として示されている。

若年層に目を向けると、19歳以下では男女計208,300円で、男性212,500円、女性201,400円となっている。20代後半にかけては賃金の伸びが顕著で、25～29歳では男女計279,400円、30～34歳では312,300円に達している。この時期はキャリア形成の初期段階にあたり、賃金上昇が比較的速い局面であることが読み取れる。

中堅層にあたる40代では、男女計で364,300円から377,900円へと推移し、賃金水準はさらに高まる。特に男性では420,700円に達するなど高水準となる一方、女性は300,000円台前半での推移となり、ここでも差が見られる結果となった。

50代後半以降は男女ともに賃金がピークを迎えた後、60～64歳では329,300円、65～69歳では285,300円と低下していく傾向が確認された。男性は358,500円から304,300円へ、女性は270,800円から240,700円へとそれぞれ減少しており、高年齢層では賃金水準が下がる構造が続いている。

平均年齢は44.4歳で、男性45.2歳、女性43.2歳となった。勤続年数は全体で12.7年、男性14.2年、女性10.4年となっており、これらの要素も賃金カーブの違いに影響している可能性がある。こうしたデータは、年齢や性別による賃金構造の実態を把握する上で重要な基礎情報となる。

今回の調査結果は、年齢とともに賃金が上昇する基本的な構造を示しつつも、その伸び方やピーク水準において男女間の差が存在することを明確にしている。労働市場における処遇のあり方やキャリア形成の実態を理解するためには、こうした詳細な統計の継続的な把握が欠かせない状況といえる。

⇒ 詳しくは厚生労働省のWEBサイトへ

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