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2026年7月16日

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2024年の山岳遭難は2,946件、道迷い30.4%が最多となった登山事故の実態と安全対策を詳しく解説

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山の事故を防ごう!登山を楽しむために知っておきたい安全対策(政府広報オンライン)

登山やハイキングなど山のレジャーを楽しむ人が増える一方で、山岳遭難は依然として全国で多く発生しており、安全対策の重要性が改めて注目されています。山は四季折々の自然を満喫できる魅力的な場所ですが、天候の急変や道迷い、転倒など、さまざまな危険が潜んでいます。安全に登山を楽しむためには、事前準備から下山まで、一つひとつの行動を慎重に進めることが大切です。

2024年に発生した山岳遭難は2,946件、遭難者は3,357人となりました。このうち死者・行方不明者は300人に上っています。過去10年間では2020年から3年連続で遭難件数が増加していましたが、2024年は前年より減少しました。それでも依然として多くの事故が発生しており、登山者一人ひとりが安全意識を高める必要があります。

遭難者の年齢を見ると、60歳以上が全体のおよそ半数を占めています。さらに、死者・行方不明者では60歳以上の割合が64%となっており、高齢の登山者ほど重大事故につながる傾向が確認されています。年齢を重ねると体力や筋力、判断力の変化が生じることもあるため、自分の体力や経験に見合った山や登山コースを選び、無理のない計画を立てることが重要になります。

遭難の原因では「道迷い」が30.4%で最も多く、次いで「転倒」が20.0%、「滑落」が17.2%となっています。登山道が整備されている山でも道を誤るケースは少なくなく、油断が事故につながる可能性があります。特に下山時は疲労が蓄積しやすく、足元への注意力が低下するため、転倒や滑落の危険が高まります。

また、単独登山では複数人での登山と比べ、遭難した際に死亡や行方不明となる割合が高いことも明らかになっています。同行者がいれば異変に気付きやすく、救助要請も迅速に行えるため、安全面では複数人での登山が望ましいとされています。単独で山に入る場合は、家族などへ行動予定を伝え、より慎重な準備が欠かせません。

安全な登山の第一歩は十分な情報収集です。登る山の地形や登山道の状況、危険箇所、過去の事故情報を事前に確認し、自分の経験や技術に適したルートを選ぶことが事故防止につながります。あわせて、登山前だけでなく当日や登山中も気象情報を確認し、悪天候が予想される場合は中止や延期を判断することが求められます。山の天候は短時間で大きく変化するため、出発時に晴れていても安心はできません。

登山計画を立てる際には、歩行時間や休憩時間を十分に考慮し、日没前に下山できる余裕を持った日程を組むことが大切です。登山中は予定どおりに進まない場合もあるため、時間に追われる計画では判断を誤る危険性が高まります。疲労や体調不良を感じた場合には、無理に登頂を目指さず、早めに引き返す決断も安全な登山には欠かせません。

登山計画を作成した後は、氏名や連絡先、登山日程、予定コースなどをまとめた登山計画書を提出しておくことが重要です。登山口の提出場所のほか、インターネットを利用した提出方法も活用できます。さらに、家族や勤務先などにも行動予定を共有しておけば、万が一遭難した際に捜索活動を迅速に開始できる可能性が高まります。登山計画書は高い山だけでなく、低山への登山でも提出することが勧められています。

服装や装備についても十分な準備が必要です。山では気温や天候が変わりやすく、雨や風によって体温が奪われることがあります。そのため、脱ぎ着しやすい服装に加え、防寒着やレインウェアを準備しておくことが欠かせません。登山靴やトレッキングシューズは歩行する山に適したものを選び、帽子や手袋、救急用品、水、非常食、ヘッドランプなども忘れずに携行することが望まれます。

道迷い対策としては、紙の地図とコンパスを持参し、スマートフォン用の登山地図アプリを併用することが効果的です。また、携帯電話や無線機などの通信手段を持ち歩き、予備バッテリーも準備しておくことで、万一の際に救助要請がしやすくなります。携帯電話のGPS機能は現在地を正確に伝えるために役立ちますが、山間部では通信できない場所もあるため、バッテリー管理とあわせて注意が必要です。

下山時には疲れから足元ばかりに意識が向き、分岐や案内標識を見落として道に迷うケースもあります。誤ったルートへ進んだまま下山すると、崖など危険な場所へ入り込む恐れもあるため、違和感を覚えた場合は元の登山道へ戻る判断が重要になります。正規の登山道へ戻れない場合には、救助隊から見つけやすい開けた場所や尾根などで待機し、体力を温存することが勧められています。

もし遭難し救助が必要になった場合は、110番または119番へ通報します。提出済みの登山計画書やGPSによる位置情報があれば、捜索範囲を絞り込みやすくなり、迅速な救助につながる可能性があります。ただし、地形や天候によってはヘリコプターによる救助が難しい場合もあるため、自ら事故を防ぐ行動が何より重要です。

また、2023年4月からは、スマートフォンなどで撮影した映像を送信できる110番映像通報システムが本格運用されています。現場の映像や周囲の景色を共有できるため、位置の特定が難しい山岳遭難でも捜索活動に役立つケースが報告されています。

山岳遭難は季節を問わず発生しており、標高の高低に関係なく誰にでも起こり得ます。事前の情報収集、無理のない登山計画、登山計画書の提出、適切な装備、冷静な判断、そして最後まで気を緩めない下山を徹底することが、安全に山を楽しむための基本です。自然を相手にする登山だからこそ、十分な準備と慎重な行動を心掛けることが、自分自身の命を守る最も確実な対策となります。

⇒ 詳しくは政府広報オンラインのWEBサイトへ

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